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高配当投資で注視すべき指数とは?最低限見ておくべき指数を解説!

こんにちは、ぶぅちゃんです。
高配当株投資は魅力的な投資戦略ですが、適切な銘柄選択のためには、様々な指数を理解し、総合的に判断することが重要です。
今回は、高配当投資で注目すべき指数について詳しく解説していきます。

目次

高配当投資とは?

高配当投資とは、企業が株主に対して支払う配当金に注目した投資方法です。
一般的に、年利回り4%以上を目安とした高配当株に投資することを指します。

高配当投資のメリット

高配当投資には、以下のようなメリットがあります。

  • 安定した収入を得られる:
    高配当株は、比較的安定した配当金を支払う傾向があります。
    そのため、定年後の生活資金や老後の資産形成などに役立てることができます。
  • インフレ対策になる:
    配当金は、物価上昇に合わせて引き上げられる可能性があります。
    そのため、インフレ対策としても有効です。
  • 株価の値動きに比較的強い:
    高配当株は、株価の値動きに比較的強い傾向があります。
    そのため、リスクを抑えた投資方法として人気があります。

高配当投資の注意点

一方で、高配当投資には以下のような注意点もあります。

  • 企業業績の影響を受けやすい:
    高配当株は、企業業績の影響を受けやすいというリスクがあります。
    業績が悪化すると、配当金が減額されたり、最悪の場合は支払われなくなる可能性もあります。
  • 成長性の低い企業が多い:
    高配当株は、成長性の低い企業が多いという特徴があります。
    そのため、長期的な資産形成には向かない場合があります。
  • 個別銘柄の分析が必要:
    高配当投資で成功するためには、個別銘柄を分析し、優良な企業に投資する必要があります。

このように、高配当投資を行おうとする場合、優良な企業選びが大切になってきます。
しかし、投資に慣れない初心者の段階では何をどう見て、企業を選択すればいいのか判断が難しいと思います。

そこで、最低限確認しておくと良い、おすすめの6つの指数を紹介します。
是非、銘柄選びの参考にして下しさい。

なお、投資は自己責任です。
余剰資産で行い、無理のない範囲で取り組みましょう。

1.配当利回り

配当利回りの定義

配当利回りは、株価に対する年間配当金の割合を示す指標です。
この指標は、投資額に対してどれだけの配当収入が得られるかを表しており、高配当株投資において最も基本的かつ重要な指標の一つです。

配当利回りの計算方法

配当利回り [%] = (年間配当金 ÷ 現在の株価) × 100

例えば、年間配当金が100円で、現在の株価が1,000円の場合、配当利回りは10%となります。

配当利回りの注意点

配当利回りが高い銘柄は魅力的に見えますが、以下の点に注意が必要です。

  • 配当利回りが極端に高い場合(例えば10%以上)、配当の維持可能性に疑問があるかもしれません。
    企業の収益力や財務状況を精査する必要があります。
  • 株価が下落した結果、配当利回りが上昇することがあります。
    この場合、企業の業績悪化が懸念され、配当カットのリスクがある可能性があります。
  • 配当利回りだけでなく、配当の成長性や安定性も考慮する必要があります。
    長期的に配当を維持・増加できる企業を選ぶことが重要です。

配当利回りと他の指標の関係

配当利回りは、他の指標とも関連性があります。
例えば、PERが低く、配当利回りが高い銘柄は、割安で収益力が高い可能性があります。

一方、配当利回りが高くても、配当性向が高すぎたり、ICR(インタレスト・カバレッジ・レシオ)が低かったりする場合は、配当の持続可能性に懸念があります。
複数の指標を組み合わせて判断することが大切です。

2.配当性向

配当性向の定義

配当性向は、企業の純利益のうち、配当金としてどれだけの割合が支払われているかを示す指標です。
この指標は、企業の配当政策や財務の安定性を評価するために使用されます。

配当性向の計算方法

配当性向 [%] = (配当総額 ÷ 当期純利益) × 100

例えば、配当総額が1,000万円で、当期純利益が5,000万円の場合、配当性向は20%となります。

配当性向の適正水準

配当性向の適正水準は企業によって異なりますが、一般的には30%から50%程度が望ましいとされています。

  • 配当性向が低すぎる(例えば20%以下)場合、株主還元に消極的である可能性があります。
    内部留保の活用方法や今後の配当政策について確認が必要です。
  • 配当性向が高すぎる(例えば70%以上)場合、企業の成長投資が不十分である可能性があります。
    将来的な収益力の低下や配当カットのリスクがあるかもしれません。
  • 配当性向は、企業の成長ステージや業種によっても異なります。
    成熟企業は配当性向が高くなる傾向がある一方、成長企業は内部留保を成長投資に回すため、配当性向が低くなる傾向があります。

配当性向と他の指標の関係

配当性向は、配当利回りとも密接に関連しています。
配当性向が高い企業は、配当利回りが高くなる傾向があります。

逆に、配当性向が低い企業は、配当利回りは低くなる傾向があります。
これらの指標のバランスを見ることが重要です。

3.PER(株価収益率)

PERの定義

PERは、株価が1株あたりの利益の何倍になっているかを示す指標です。
この指標は、企業の収益力や株価の割安度を評価するために使用されます。

PERの計算方法

PER [倍] = 株価 ÷ 1株あたり利益(EPS)

例えば、株価が1,000円で、EPSが50円の場合、PERは20倍となります。

PERと配当利回りの関係

一般的に、PERが低い企業は割安で、配当利回りが高くなる傾向があります。

  • PERが低い(例えば10倍以下)企業は、収益力に対して株価が割安であると判断されます。
    ただし、PERが極端に低い場合は、将来の収益力に対する懸念があるかもしれません。
  • PERが高い(例えば30倍以上)企業は、高い収益力や成長性を期待されている可能性がありますが、株価の割高感があります。
  • PERと配当利回りのバランスを考慮し、割安で配当利回りが高い銘柄を選ぶことが重要です。
    ただし、PERが低すぎる銘柄は、”バリュートラップ”と呼ばれる投資リスクがある点に注意が必要です。

PERと業種の関係

PERの水準は、業種によって大きく異なります。

成長性の高いIT企業や医薬品企業などは、PERが高くなる傾向があります。
将来の高い成長が期待されているためです。

公益企業や金融機関などは、PERが相対的に低くなる傾向があります。
安定した収益力はあるものの、高い成長が期待されていないためです。

同業他社とのPERの比較を行うことで、企業の収益力や株価の割安度をより正確に判断することができます。

4.ROE(自己資本利益率)

ROEの定義

ROEは、株主が投資した資本に対して、どれだけの利益を上げているかを示す指標です。
この指標は、企業の経営効率や収益性を評価するために使用されます。

ROEの計算方法

ROE [%] = (当期純利益 ÷ 自己資本) × 100

例えば、当期純利益が1,000万円で、自己資本が5,000万円の場合、ROEは20%となります。

ROEと配当の関連性

ROEが高い企業は、収益性が高く、配当余力があると考えられます。

  • ROEが高い(例えば15%以上)企業は、効率的に資本を活用し、高い収益を上げています。
    配当を増やす余力があると判断されます。
  • ROEが低い(例えば5%以下)企業は、収益性が低く、配当余力が限られている可能性があります。
  • ただし、ROEが高くても、成長投資に優先して配当を抑制する企業もあります。
    配当方針について確認が必要です。

 ROEと他の指標の関係

ROEは、PERや配当性向とも関連性があります。

ROEが高い企業は、PERが低くなる傾向があります。
収益力に対して株価が割安であると判断されるためです。

一方、ROEが高い企業は、配当性向が高くなる傾向があります。
高い収益力を背景に、株主還元に積極的であるケースが多いためです。

ただし、これらの関係性は絶対的ではありません。
企業の成長ステージや経営戦略によって、PERや配当性向の水準は異なります。

5.総還元性向

総還元性向の定義

総還元性向は、企業の純利益のうち、配当と自社株買いにどれだけの割合を充てているかを示す指標です。
この指標は、企業の株主還元姿勢を総合的に評価するために使用されます。

総還元性向の計算方法

総還元性向 = (配当総額 + 自社株買い総額) ÷ 当期純利益 × 100

例えば、配当総額が1,000万円、自社株買い総額が500万円、当期純利益が5,000万円の場合、総還元性向は30%となります。

総還元性向から見る企業の株主還元姿勢

総還元性向が高い企業は、株主重視の経営姿勢であると判断されます。

総還元性向は、配当だけでなく自社株買いも含めた株主還元の姿勢を示します。
自社株買いは、株価の上昇や1株あたりの利益の増加につながります。

総還元性向が高い(例えば70%以上)企業は、株主価値の向上に積極的であると評価されます。

ただし、総還元性向が高すぎる(例えば100%以上)場合、成長投資が不十分になる可能性があります。
企業の将来性について確認が必要です。

総還元性向と他の指標の関係

総還元性向は、配当性向や ROE とも関連性があります。

総還元性向が高い企業は、配当性向が高くなる傾向があります。
純利益に対して株主還元の割合が大きいためです。

また、総還元性向が高い企業は、ROEが高くなる傾向があります。
自社株買いによって資本が減少し、ROEが上昇するためです。

ただし、総還元性向の高さだけで企業を評価することは危険です。
株主還元と成長投資のバランスが取れているかどうかを見極める必要があります。

まとめ

高配当投資では、配当利回りや配当性向といった基本的な指標に加え、PER、ROE、総還元性向など、様々な指標を総合的に分析することが重要です。
これらの指標を理解し、企業の収益力、財務の安定性、株主還元姿勢などを多角的に評価することで、優良な高配当株を選別することができます。

ただし、これらの分析をすることが難しいと感じる場合は、高配当ETFなどを選択するといいでしょう。

ただし、投資には常にリスクが伴うことを忘れてはいけません。
指標は投資判断の参考にはなりますが、絶対的なものではありません。
株式投資は自己責任で行い、個人の投資目的やリスク許容度に合わせて、慎重に銘柄選択を行うことが大切です。

安定した配当収入のために、事前にしっかりと吟味したうえで、購入する株式を選びましょう!
この記事が皆さんの助けになれば嬉しいです。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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